１．長期的な安定収入が得られる
不動産投資の最大の魅力は、長期的な安定収入が期待できることです。一気に大きな利益を得ることは難しいですが、月々安定した収入を得られるためローンで購入した場合でも返済しながら続けることができます。
金利、株価、地価などは大きく変化している中、マンションやアパートの賃料水準はほとんど変化なく、安定しています。
株式投資の場合、企業の決算後に配当金を受け取れますが、年に1～2回です。また業績によっては配当が無くなることもあります。
また、投資信託には毎月分配型のものがあります。毎月分配金がもらえるためメリットに感じる方も多いですが、この毎月分配型投資信託の中には、元本を取り崩して分配金を支払っているものもあるため、実はデメリットになっていることもあります。
不動産投資には空室リスクがあるものの、立地のよい物件を選ぶことでリスクを抑えることも可能ですし、滞納保証がある管理会社を選べば滞納リスクにも備えられます。
２．老後の年金がわりになる
日本の公的年金は、今後、支払う保険料は増加するものの受給額が減っていく可能性が高いうえに、受給年齢も引き上げされて、年金に対する不安が高まっています。
もし、今のうちから不動産投資を始めれば、賃料収入で長期的・安定的に資産形成し、老後に備えていくことができます。退職後もゆとりあるセカンドライフを楽しむことが出来るでしょう。このように、老後の年金代わりとして不動産投資を行なうのであれば、築年数が浅い物件を選ぶなど、長期的な安定収入が期待できる物件を選ぶことが重要になるでしょう。
３．生命保険のかわりになる
不動産の購入資金を金融機関から融資を受ける場合は、団体信用生命保険に加入しなければなりません。万が一、ローンの返済期間中に死亡または高度障害となった場合、団体信用生命保険が適用されローンの残債は保険金から返済されます。
残されたご家族には、無借金のマンションを残し、毎月安定した家賃収入もあります。このように、保険のような役割も果たせるのは、数ある投資対象の中で、不動産投資の大きな特徴と言えるでしょう。
４．節税になる
不動産投資では、給与所得とは別に、家賃収入を「不動産所得」として申告することが可能です。
不動産経営での年間収支が計算上で赤字になった場合は、給与所得など他の所得と損益通算をして赤字の不動産所得と黒字の他の所得を相殺することができます。結果、所得全体の金額が下がるため、納付すべき税額を低めに抑えることができるのです。
節税できるのは所得税だけではありません。住民税は、所得税の計算の基礎となった所得額から算定されます。つまり、所得税が節税すれば、住民税も節税することになります。
５．インフレに強い
インフレになると貨幣価値が下落するため預貯金は不利となり、不動産のような実物資産が有利となるのです。不動産価格や賃貸料は物価に連動する傾向があり、インフレ環境の中で投資用不動産を所有していると、不動産価格や賃貸料の上昇が見込めます。ただし、地域差もあるため、インフレになっても、入居者の収入が上がり、不動産価格や賃貸料も上昇していくような地域の不動産に投資をしていればインフレに備えることも可能となるでしょう。現に、都市圏を中心に地価は上昇を続けています。一般に、地価が上昇すると物価も上昇する傾向にあります。
